30代は、結婚、出産、マイホーム取得、親の定年など、一生のうちで最もライフイベントが多く、20代に比べると生活環境が著しく変わっていく年代でもあります。したがって、保険の加入や見直しについても、さまざまな環境の変化に柔軟に対応していくことが必要です。
 また、30代は家計の支出が最も増えていく時期でもあります。20代のうちに、将来にわたってベースとなる、見直し自由度の高い保険に加入していれば、そうした変化に対応していくこともそれほど難しいことではありません。20代での準備が充分でない場合には、早めに見直しに取り組みましょう。
 20代と同様に、男女ともベースとなるのはやはり「終身保険」( +単体の「医療保険」)です。
 しかし、親がそろそろ定年を迎える年代にもなってきますので、自分に万一のことがあった場合の両親の生活保障を考える必要が出てくるケースも多いでしょう。
 30代で独身の人は、ここで準備した両親に対する保障を、将来結婚したときには、妻子への保障に移行していけばいいのです。この場合は、できるなら「定期保険」ではなく、「終身保険」を増額しておいたほうが賢明です。「終身保険」なら一生涯をカバーする保障となるほかに、将来、貯まったお金を年金として受け取り、老後の生活費に充てることもできるからです。保険料負担が重ければ、定期保険を利用してもいいでしょう。
 将来を見据えて、ムダな出費は避けるべきです。保障額を増やすにしても、「終身保険」( +単体の「医療保険」)のベースは崩さずに、必要な分を「定期保険」でプラスするのが賢い選択です。

 このケースも、基本的には独身の場合と同じ考え方でかまいません。
 妻が専業主婦の場合では、夫にもしものことがあった場合の妻の生活保障を真剣に考える必要がでてきます。経済的に余裕があるなら将来のことを考えて、夫の「終身保険」を増額するのが理想です。でも近い将来に子供が生まれると、子供の教育費や生活費の増加が予想されることから、この時点であまり大きな保障にしてしまうと、のちに家計を圧迫してしまいがちです。家計と相談しながら、ベースの「終身保険」プラス「定期保険」でバランスよく保障を増額します。

 また、30代では住宅を購入している場合もあり、万一の場合のローン返済に対する備えも必要になります。この時必要なのは、死亡の場合よりも、長期の入院などで仕事ができなくなった場合の対策です。ローン利用者向けの「医療保険」があります。この保険は、住宅ローン返済中に病気やケガで入院した場合に支払われる入院給付金をローン返済に充てるというもので、返済金額に応じて加入コース(入院日額)を設定することができます。

 子供がいる場合は、家族に対する責任がぐんと重くなりますので、手厚い保障を確保しなければなりません。
 しかし、このころには、出費も多くなりますので、必要な保障をすべて「終身保険」の増額でまかなうのは難しくなります。保険料の安い「定期保険」で手当てする方法を検討するとよいでしょう。
 「定期保険」には、子供の成長に合わせて保障額が減少していく「逓減定期保険」や、保険金を月払いや年払いで受け取れる「収入保障保険」などがあります。こうした保険商品を組み合わせることで箱型(平準型)の定期保険より保険料を安く抑えることができます。

 下図では、30才で第1子、32才で第2子が生まれた場合、そのつど「収入保障保険」と「逓減定期保険」を付加するかたちで保障を増やしていくと、どのくらいの保険料になるかを示しています。ベースとなる「終身保険」 + 「医療保険」が準備されていれば、この保険料をプラスするだけですみます。家族の増加に応じて、無理のない方法で保障を増やすことができるのです。
 20代にシンプルな「終身保険」でベースをつくっておくと、この時期に威力を発揮してくれるのです。

 また、20代で「定期付き終身保険」に加入している場合は、そろそろ最初の更新を迎えます。支出が増えて家計が苦しくなる時期に保険料がはねあがり、見直しを迫られることも多いはずです。柔軟な見直しができないセット商品では、継続するにも、加入し直すにしても保険料が高くなります。
 これで、保障のベースとなる「終身保険」の重要性がおわかりいただけたのではないでしょうか。「定期付き終身保険」に加入していて、将来の保障に不安を感じた人は、早めに保険を見直すことをおすすめします。そして、その際には、自分の40代、50代の姿をイメージしながら検討しましょう。自分と子供の年齢を考えあわせて保障期間を調整するなど、この段階で手当てすることで、40代、50代がぐっと楽になります。

20代でベースのかたちが
準備されていると

 

保険料=18,460円

30才で子供が生まれたら

計 5,420円をプラス

 

32才で2人目の子供が生まれたら

計 3,655円をプラス

 この場合は、子供の教育資金という問題が大きく浮上してきます。本格的に教育資金のための貯蓄を充実させましょう。
 子供の教育資金は、進路によって1000万円〜3000万円必要といわれます。しかし、子供がいくつになっても必ず3000万円必要なわけではありません。たとえば、15才になれば、15年分はもう終わっていることになります。残りは高校と大学の費用です。
 教育資金のために保障を見直す場合は、必要な資金のうち不足している分だけを上乗せすればいいのです。しかも、学費は月ごとや年ごとに支払えばいいので、保険料の安い「収入保障保険」を利用するのも賢明な方法です。実際には、父親が健在で進学するケースがほとんどですので、この時期は家計をスリム化して貯蓄に励みましょう。

30代のベストプラン


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